基本的な考え方
気候変動に対する考え方
近年、気候変動影響は激甚化しており、その一因としてGHG（温室効果ガス）排出量の増加が挙げられます。2015年のCOP21で合意されたパリ協定では世界共通の目標として、平均気温上昇を産業革命以前に比べ「2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力を追求」と掲げられました。
当社も従前より企業使命に「高度産業社会の期待に新技術で応え、地球に優しく、人々が快適に暮らせる未来の創造に貢献します」と掲げており、事業活動と環境保全を両立してきたことからこのパリ協定の考えに賛同しております。また、中長期経営計画2023策定に際し、持続可能な社会の実現に向けて当社が優先して取り組む重要課題として18のマテリアリティを特定し、最も重要な課題の1つとして「気候変動対応」を掲げました。
当社はこれまでも各工場に省エネ委員会を設置し、きめ細やかなエネルギー管理を図るなどGHG排出量の削減を行ってまいりました。今後は拠点ごとの排出量の把握や全社の中長期的な削減目標の設定を行うとともに様々な方策を検討することで環境負荷低減をより一層推進してまいります。
また、当社ステークホルダーの皆さまへの情報開示の観点から気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures : TCFD）提言に基づく開示を実践しております。TCFD提言はガバナンス、戦略、リスクマネジメント、指標と目標の４つの要素で構成されており、当社もこれに基づく開示を進めております。今後もステークホルダーの皆さまと対話を通じながら、開示の透明性を高め、内容・取り組みについて質・量ともに向上させることで持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
