戦略
世界全体が脱炭素に向けて挑戦を続けていく中で、企業には大きな不確実性が伴います。
当社はその不確実性に対する経営のレジリエンスの検証のために、TCFD提言が要求するシナリオ分析を実施いたしました。
シナリオ分析の実施にあたってはIEA（国際エネルギー機関）やIPCC（気候変動に関する政府間パネル）が公表している気候変動シナリオをベースに、移行リスク・機会の影響が顕著になる「1.5℃シナリオ」、平均気温上昇による物理的な影響が顕著になる「4℃シナリオ」の2つのシナリオで将来の当社に想定されるリスク・機会を分析いたしました。
今後もシナリオ分析のさらなる深化や見直しをするとともに、TCFDの改訂ガイダンスやISSB(国際サステナビリティ基準審議会)で開示が求められている脱炭素への移行計画の策定に取り組んでまいります。
参照したシナリオ
- ※1産業革命以前と比較して、気温上昇を1.5℃以下に抑えるために必要な対策が講じられた場合のシナリオ
- ※2産業革命以前と比較して、21世紀末に世界の平均気温が4℃上昇するシナリオ
- ※3国際エネルギー機関 「World Energy Outlook」(2022)
- ※4国際エネルギー機関 「Energy Technology Perspectives」(2023)
- ※5国連気候変動に関する政府間パネル(IPCC)「Shared Socio-economic Pathway」
- ※6「Net Zero Emissions 2050」2050年ネットゼロ達成、2100年の温度上昇1.5℃
- ※7「Announced Pledges Scenario」ネットゼロ宣言国は全て達成、2100年の温度上昇2.1℃
- ※8「Stated Policies Scenario」2021年6月時点のNDCと整合、2100年の温度上昇2.6℃
